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2009.10.04
珍しく発行日前に顕正新聞が届いた 雑感
顕正新聞といえば、毎月３回、５のつく日（５日、１５日、２５日）に発行
される「はずの」顕正会機関紙であるが、発行日を一週間過ぎても届かないこ
ともあるなど、その杜撰さは各方面から非難を浴びている。年間購読料は毎年
５月に一括納入で８５００円なのだが当然郵送料込みで、しかも毎号６頁か８
頁のくせに一部２００円。月に３回発行で年に３６回。計算すると新聞本体に
かかるのは年７２００円となるのだからボッたくりもいいところである。
ところでその郵送料だが「月３回以上発行する新聞」という位置付けの第三
種郵便物なので、帯封を巻いた「一部」を５０グラム以下とした場合で一通４
０円となるだろう。二部以上の発送の場合については煩雑なので割愛するが、
３６回発行されたとして年間送料は１４４０円となるので、８５００円の購読
料では一通あたり年間１４０円の赤字となってしまう。これではボランティア
・慈善事業嫌いの浅井もやってられないだろう。そこで顕正新聞を年に２〜３
回、「合併号」として発行しているのだが、昨年は２回あったので発送は計３
４回。これを元に年間の郵送料を計算すると１３６０円で、新聞本体と合わせ
てもまだ６０円の赤字が出る。顕正新聞の発行部数は非公式ながら、昨年秋に
顕正会敗訴で確定した名誉毀損裁判の過程で小峰編集人が２０万部と証言して
おり、これに基づいた計算では年間の赤字は１２００万となる。「一千万」は
達成された（笑）ことになるがそれでは浅井の儲けは無い。
そこで編集部が着目したのは、日本郵便の「大口・法人向け料金」の割引率
の最大活用だ。例えば顕正会本部・配送センターのあるさいたま市の場合、５
千部以上の発送物を郵便番号別に分けてさいたま新都心郵便局の窓口に持ち込
めば１１％の割引になる。さらに、配達に３日から７日の余裕を承諾すればプ
ラス４〜６％割り引かれ、最大１７％の割引が得られるのだ。顕正新聞の第三
種郵便物としての料金を一部４０円として計算すると切り上げて７円の割引と
なる。年３４回発送されたとして、購読部数が１部の者への発送では年２３８
円浮かすことができる。それが２０万部となると一年で４７６０万円の節約と
なる。もちろん複数部購読者もいるだろうが、圧倒的に帯封購読者（一部か二
部）が多いはずなので、節約額が大幅に減ることは考えにくい。仮にこの通り
であれば赤字どころか相当儲かっていることになる。こうやって捻出した儲け
が積もり積もって数十年の結果か、浅井は地方会館すらスッポリ入る広さの敷
地に建つ豪邸で一族ぬくぬくと暮らせるのだ。
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